騒音計に欠かせない、定期メンテナンス「校正」

信頼できる騒音計にはメンテナンスが必須

 

騒音計のメンテナンスにおいてキーワードになるのは、「マイクロフォンの感度」と「校正」です。

 

騒音計は、マイクロフォンで音の大きさや強さなどを測定します。
マイクロフォンの精度は、騒音計の生命線であり、定期的なメンテナンスをするのが理想とされます。
例えば、マイクロフォンの感度が悪くなったり、感度にズレが生じたりすると、正確なデータを収集できないので、この部分の綿密な点検・修理は重要です。

 

一方の校正は、対象となっている騒音計が示す値と、校正器が示す値の差を確認する作業です。
ここでズレが生ずると、対象となっている騒音計そのものが信頼できなくなります。
校正には、ピストンフォンと呼ばれる筒状の機器や簡易校正器などが用いられ、異常があった場合は適切な調整・修理が行われます。

 

ユーザー側も校正のポイントを知っておくべき

 

一般的にユーザー自身が校正作業を行うことはありません。
測定器のメーカーやレンタルサービスなど専門の会社が担当します。

 

そのため直接、校正をしないユーザーが大半だと思いますが、概要やポイントは理解しておいた方が良いでしょう。
それにより、校正作業を担当するメーカーやレンタルサービスと円滑なコミュニケーションが図りやすくなります。

 

これは車の車検に置き換えるとわかりやすいです。
車のオーナーは、直接、点検や修理に関わることはありませんが、概要を理解しておくことで、「適切な点検がされたか」「その修理や買い換えは本当に必要か」などを判断しやすくなります。

 

検定合格で発行される各種書類が重要

 

ポイントとなるのは、校正することで騒音計としての信頼性が担保される点です。

 

校正に合格することで、「校正証明書」「試験成績書」「トレーサビリティ関連書類」といった書類が発行されます。
これによって、その騒音計で収集したデータを客観的な情報として取り扱えます。

 

ただし、校正をすれば、即、信頼できる騒音計と認められるわけではありません。
例えば、公的機関や大手企業との取引・証明に使われる騒音計は、経済産業省が定める「計量法」に基づく検定に合格するのが望ましいでしょう。

 

また、騒音計で得られたデータを海外でも用いるケースもあります。
その場合は、国際MRAに対応した認定事業者で校正を行うのが望ましいでしょう。
国際MRAとは、「Mutual Recognition Arrangement」の略で、多国間の相互認証を意味します。
これを得ることで、騒音計で得たデータを複数の国で利用される場合、それぞれの国で試験を受ける必要がなくなります。

 

校正にかかる費用は各社でさまざま

 

騒音計の校正をした場合にかかる費用についても見てみましょう。

 

「騒音計 校正 費用」といったキーワードで検索すると、数多くの校正サービスがヒットします。

 

例えば、A社の場合、校正料金は11,000円?、期間は3営業日程度に設定されています。
料金の内訳は、一例として、校正費が6000円、書類発行費が5,000円として紹介されています。
ちなみにこのサービスでは、校正をするのに理想的な周期として「1年」が推奨されています。

 

この校正の期間は、車検のように法律で何年おきに実施と定められているわけではありません。
個々のユーザーが判断し、定期的なメンテナンスをしていくしかありません。

 

校正の発注時は相見積りが欠かせない

 

他の会社のサービスも見てみましょう。
B社の場合は、精密騒音計の校正が23,000円、普通騒音計が15,300円の設定。ちなみに、この校正サービスの有効期間は5年となっています。

 

大手レンタルサービスC社の校正では、校正そのものの料金は「直接お問合せください」となっています。
一方で、証明書類の費用は細かく公開されています。

 

  • 校正証明書データあり2,000円?4,500円
  • 校正証明書データなし500円
  • トレーサビリティ証明書は1,000円
  • トレーサビリティチャート無償?3, 000円

 

このレンタルサービスでは、出張によるクライアント先での点検・校正にも対応してくれるようです。

 

このように、騒音計の校正の費用や内容は各社でさまざまです。業界基準がない分、発注するユーザー側の情報収集が重要です。
とくに初めて校正を発注する場合は、複数社の見積もりを厳密に比較した上で、慎重に発注することをおすすめします。

 

 

 

まとめ

 

  • 騒音計のメンテナンスでは、「マイクロフォンの感度」と「校正」が重要になる
  • 通常、校正は専門店やレンタルサービスなどの専門会社が行う
  • 校正の料金設定は各社でバラバラ。それだけに綿密な情報収集が必須となる